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2020年01月30日

妊娠中に離婚し、夫から養育費だけ貰う「オメデタ離婚」が大流行中

1 :スタス ★:2020/01/30(Thu) 21:33:56 ID:Yg+v7CoT9.net
専門家も認める令和に流行る「オメデタ離婚」

妊娠したとたんに離婚するのは、女性にとってはかなりリスキーなはず。だが、『オメデタ離婚』はますます増える傾向にあると話すのは、家族問題評論家の池内ひろ美氏だ。

「5年ほど前から『オメデタ離婚』が増えているという情報はあったのですが、私が相談していて“増えたな”と実感したのは2年ほど前からです」

そこには、厚労省が発表する“シングルマザー像”にはまったくハマらない女性たちがいる。

「女医や一流企業勤務など、30代で年収が1000万円以上あるような仕事に就いている女性たちが多いですね。彼女たちはマンションも買ったし、次は子どもが欲しいという感覚で結婚し妊娠するのです。ですが、夫と家庭を築くことは負担に感じており、妊娠したら離婚を切り出すのです」

初めから子どもだけ欲しく離婚前提で結婚する女性もいれば、妊娠したとたんに夫には触れさせず“自分だけの子ども”として育てたいと離婚する女性もいるという。彼女たちに共通するのは経済力と高さと決断力の早さだという。

「離婚しても元夫からは子どもの養育費を請求できるわけですから、経済的に余裕を持って子育てすることができる。ベビーシッターさんや家政婦さんなどを雇い、仕事と育児をうまく両立させることができるんです。
夫は赤ちゃんが生まれると子ども対し愛着が出ますが、妊娠中であればそれが無いことを彼女たちは分かっているんです。だからこそ、出産前のオメデタ期間に離婚をするのです。
まあ、夫側にしたら養育費まで請求されて結婚詐欺のような話ですが、こういう『オメデタ離婚』はますます令和では増えるでしょう。加藤紗里さんは、元夫にかなりの額の養育費を請求するんじゃないでしょうかね」

娘(息子)が結婚して孫が出来たと思ったら、知らない間に離婚していたという祖父母世代からの相談も多いとか。加藤と酒井の『オメデタ離婚』は、新時代におけるブームの先駆けなのかもしれない……。
https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20200128-00000001-friday-ent

★1 2020/01/28(火) 13:42:26.51
前スレ
http://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1580230754/



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4月以降ディズニー値上げ、大人は8200円(+700円)に ランドもシーも

1 :孤高の旅人 ★:2020/01/30(Thu) 18:04:59 ID:kxAQvaHT9.net
ディズニー値上げ、大人は8200円に ランドもシーも
2020年1月30日 17時37分
https://www.asahi.com/articles/ASN1Z5RL2N1ZULFA026.html?iref=comtop_latestnews_02

 東京ディズニーリゾートを運営するオリエンタルランドは30日、4月1日以降に販売するチケット料金(税込み価格)の値上げを発表した。値上げは、消費増税に伴って実施した昨年10月以来となる。
 東京ディズニーランドか東京ディズニーシーのいずれかを1日楽しめる「1デーパスポート」は、大人が700円値上げして8200円に、中高生は400円値上げして6900円になる。4歳以上の幼児・小学生は4900円で据え置く。3月末までに値上げ前の値段で販売される前売り券は、4月以降も利用できる。
 両パークで遊べる年間パスポートは、大人と中高生で8千円値上げして9万9千円となる。広報担当者は値上げ分について「パークの価値を高め、より満足度の高い施設にするために使う」と説明する。
 また、ディズニーシーを14万平方メートル拡張して開業する「ファンタジースプリングス」のオープン時期を、22年度下期から23年度に延期することも発表した。このエリアには映画「アナと雪の女王」などを題材としたアトラクションなどができる予定。広報担当者は「エリア内の詳細の検討に時間がかかっている」としている。総投資額は2500億円に変更はないという。(神沢和敬)



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posted by syatyosan at 20:11 | 社会ニュース | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

進む日本企業の「高齢化」 社長の平均年齢、過去最高の59.9歳に

1 :首都圏の虎 ★:2020/01/30(Thu) 09:39:32 ID:4ajaf96F9.net
 帝国データバンクは28日、日本の社長の「平均年齢」が、2019年は過去最高の59.9歳になったと発表した。上場企業では58.7歳となった。健康年齢の上昇などで70代以上でも社長業を続けられる人が増えた一方で、会社の「若返り」が思うように果たせていないケースも少なくないとみられる。

事業承継できていない企業も……

 調査は帝国データバンクの企業概要データベース「COSMOS2」から約95万社の企業の20年1月時点(2019年分データ)における社長データを抽出、分析した。社長の平均年齢は1990年には54歳で、一貫して右肩上がりが続いている。

 年代別にみると、60代が28.1%で最多となった。次いで50代が26.4%、70代も19.7%に上った。

 同社の担当者は「長く経営者を続けられること自体が悪い訳ではないが、背景にはやはり(多くの企業で)事業承継がうまくいっていない点があるのでは」と分析。企業の休廃業や解散を防ぐためにも、早めの事業承継が求められると指摘している。
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業種別では不動産が「最高齢」

 平均年齢を業種別にみると、不動産業が61.9歳で最高となった。次いで製造業(61.2歳)、卸売業(60.8歳)、小売業(60歳)も高めとなった。

 年商規模別にみると、「1億円未満」が平均61.1歳と最高になった。やはり特に中小企業において、事業承継がうまくいっていない実態があるようだ

1/29(水) 9:30配信
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20200129-00000025-zdn_mkt-bus_all



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posted by syatyosan at 10:11 | 社会ニュース | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする